メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
研究員専用
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
〒130-0026
東京都墨田区両国3-21-14
両国有泉ビル3階
Tel: 03-6666-9404
Fax: 03-6659-9673
mail@mediasoken.org
 

お知らせ

 声明・アピールメディア総研声明 米軍関係事件の原則速やかな公表を求める (2024年8月23日)
 放送レポート「放送レポート」310号 (2024年8月8日)
 声明・アピール鹿児島県警による前生安部長、元巡査長逮捕・起訴と報道機関への家宅捜索に抗議する (2024年7月18日)
 シンポジウムメディア総研設立30周年記念研究会 『絶望からの新聞論』を語る (2024年4月24日)
 声明・アピール馳浩石川県知事の定例記者会見拒否問題についての見解 (2023年12月1日)
 シンポジウム『武器としての国際人権 日本の貧困・報道・差別』発売記念シンポジウム 「使える国際人権 いまメディアが知るべきこと」 (2022年12月19日)
 声明・アピール「表現の不自由展 東京2022」の開催にあたって (2022年4月1日)
 声明・アピール旭川医大・北海道警の行き過ぎた法執行に抗議し、道新に経緯の再調査と記者を守る施策の提示を求める見解 (2021年8月5日)
 シンポジウムもう、変えよう 「オトコ」目線のメディア (2021年2月27日)
 メディア関連資料メディア関連資料 2020年2月版 (2020年2月1日)

「放送レポート」310号

ブックレット99

「放送レポート別冊「公正中立がメディアを殺す」」

ブックレット13

「メディアは原子力をどう伝えてたか」