メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
研究員専用
  • 研究プロジェクトの状況
  • 運営委員会・研究会報告
  • ログイン
維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区四谷三栄町6-5 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-5361-8225
mail@mediasoken.org
 
  • HOME 
  •  < 
  • 関連資料目次

メディア関連資料目次

メディア関連資料No.48(2005年2月)

放送通信行政ほか

・放送通信行政
   地上デジタル放送の利活用の在り方と普及に向けて行政の果たすべき役割
   地上デジタル開局ロードマップ
   放送事業者の収支状況
   モバイル放送株式会社にNHKが番組を提供する業務を認可
   電波利用料制度の見直しについての基本的な考え方
   u-Japan政策~2010年ユビキタスネット社会の実現に向けて

・その他
   公取委・有線ブロードネットワークスなどに対する勧告
   防衛庁の朝日新聞に対する申し入れ
   民放連・デジタル化の進展と放送政策に関する調査研究会ヒアリング資料
   民放連・デジタル時代における放送の二元体制に関する検討報告
   メディア総研・テレビ朝日に対する総務省の厳重注意処分についての見解
   若手研究者助成成果報告書「アメリカ合衆国における記者の取材源秘匿」