メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区四谷三栄町6-5 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-3226-0684
mail@mediasoken.org
 
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メディア関連資料目次

メディア関連資料No.22(2000年8月)

メディア・リテラシー、青少年と放送

1.メディア・リテラシー
 (1)新聞報道から
 (2)郵政省/放送分野における青少年とメディア・リテラシーに関する調査研究会報告書
 (3)民放連/メディア・リテラシー教育番組『てれびキッズ探偵団』放送と反響
 (4)民間放送教育協会/カナダにおけるテレビ放送の質の向上に関する調査報告書

2.青少年と放送
 (1)日本PTA全国協議会/家庭教育におけるテレビメディアの実態についての意識調査
 (2)新聞報道から
 (3)NHK・民放連/「放送と青少年に関する委員会」の設立について
 (4)民放労連/NHK、民放連両会長への申し入れ書
 (5)日放労/「放送と青少年に関する委員会」の委員の選任について
 (6)メディア総研/『豊かな子ども番組を! メディア総研7つの提言』と2つの質問について
 (7)放送と青少年に関する委員会/メディア総研への回答
 (8)民放連/青少年に見てもらいたい番組―2000年春
 (9)郵政省/子どものテレビとテレビゲームへの接触状況に関するアンケート調査報告書
 (10)新聞報道から