メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
研究員専用
  • 研究プロジェクトの状況
  • 運営委員会・研究会報告
  • ログイン
維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区三栄町17 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-3226-0684
mail@mediasoken.org
 
  • HOME 
  •  < 
  • 関連資料目次

メディア関連資料目次

メディア関連資料No.80(2015年8月)

メディア関連資料2015年8月版

メディア関連資料 2015年8月版CD 目次
 
●メディア・表現規制
・表現規制日誌・15年1月から
・BPO放送人権委 TBSラジオ大阪府議からの申し立て
・BPO倫理検証委 全聾の天才作曲家番組に関する見解
・BPO倫理検証委 報道ステーション川内原発報道に関する意見
・監視社会を拒否する会 マイナンバー法に反対する声明
・出版労連 2014年度教科書検定についての見解
・新聞協会 個人情報保護法改正案に対する意見
・新聞協会 編集委が抗議声明 自民党勉強会の報道機関へ威圧発言で
・通信傍受法拡大に反対する18弁護士会長共同声明(20150313公表版)
・特定秘密保護法運用状況 報告書
・日弁連安保法制意見書
・放送を語る会・JCJ他 政権党の目に余るメディア干渉に抗議する
・IPI Pressure on Japanese media raises concerns
・民放連 自民党「文化芸術懇話会」での発言に対する民放連会長コメント
・民放労連 声明 日本を戦争に巻き込む「戦争立法」に断固反対する
・民放労連 委員長談話 自民党報道介入抗議談話
・民放労連 声明 「不当な政治圧力から放送の自由を守れ」
・民放労連 委員長談話・「戦争法案」審議入りに抗議する
・民放労連 委員長談話・政権党議員の暴言に強く抗議する
・民放労連 声明 「違憲」戦争法案の強行採決は民主主義の冒涜だ
 
●NHK関係
・NHK日誌15年1月から
・2015-2017NHK経営計画
・2015-2017NHK経営計画要約版
・2015NHKインターネットサービス実施計画
・2015年3月要請放送
・NHK受信料都道府県別支払い率
・NHK文研 日本人とテレビ2015
・NHK放送ガイドライン2015
・NHK予算総務大臣意見
・クローズアップ現代外部委員の見解
・クローズアップ現代懲戒処分
・クローズアップ現代調査委員会中間報告
・クローズアップ現代調査報告書
・国際放送要請の変更
・新聞協会 NHK経営計画に対する新聞協会メディア開発委員会の意見
・日本放送協会平成27年度収支予算、事業計画及び資金計画に付する総務大臣の意見
・放送を語る会・JCJ NHK経営委員会宛「籾井勝人会長罷免要求」
・放送を語る会・JCJ NHK籾井勝人会長宛「即刻辞任要求」
・放送を語る会・JCJ他 NHK門前ビラ(4ページリーフレット)
・民放連 NHK経営計画等に対する見解
 
●放送通信行政
・ドローン ガイドライン案
・情報通信メディア利用時間と情報行動に関する調査報告書のポイント
・情報通信メディア利用時間と情報行動に関する調査報告書概要
・地上放送の完全デジタル化達成
・平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
・平成27年4月通信放送産業動態調査
・放送システム委員会報告
・放送受信者等個人情報の保護に関する指針の解説の一部を改正案
 
●その他
・189-参-憲法審査会-1号-2015年02月25日(未定稿)-初版
・2014日本の広告費
・Japan Scholars Statement 2015.5.4 Jpn
・アニメ制作者実態報告書2015
・憲法・民主・言論リポート2015-1
・憲法・民主・言論リポート2015-2
・憲法・民主・言論リポート2015-3
・憲法・民主・言論リポート2015-4
・憲法・民主・言論リポート2015-5
・憲法・民主・言論リポート2015-6
・忘れられる権利をめぐる動向 国会図書館
・民放連 小型無人機「ドローン」の規制に対する意見
・テレビ番組制作取引実態調査ポイント
・テレビ番組制作取引実態調査概要
・テレビ番組制作取引実態調査本文
・映像ソフト協会放送アーカイブ意見
・放送アーカイブス参議院視察団報告