メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区三栄町17 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-3226-0684
mail@mediasoken.org
 
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メディア関連資料目次

メディア関連資料No.72(2011年8月)

2011年8月版

 メディア関連資料 CD 2011年8月版
 
 ○メディア・表現規制
 
    ・表現規制日誌・11年1月から.doc
    ・ICT サービスに係る諸問題に関する研究会 青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備に関する中間報告.pdf
    ・インターネット上の違法な情報への対応に関するガイドライン.pdf
    ・総務省 インターネット上の流言飛語への要請.pdf
    ・総務省報道資料 東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語への適切な対応に関する電気通信事業者関係団体に対する要請.pdf
    ・総務省報道資料 東北地方太平洋沖地震による災害に係る情報提供に関する日本放送協会及び社団法人日本民間放送連盟に対する要請.pdf
    ・日弁連 「情報処理の高度化等に対処するための刑法等の一部を改正する法律案」について慎重審議を求める会長声明.pdf
    ・被災地等における安全・安心の確保について(抜粋).pdf
 
 ○NHK関連
 
    ・NHK日誌11年1月から.doc
    ・22年度NHK決算.pdf
    ・22年度NHK連結決算.pdf
    ・NHK22年度決算概要.pdf
    ・NHK監査委員会報告書20110225.pdf
    ・NHK受信規約の一部変更.pdf
    ・NHK受信料制度等専門調査会答申.pdf
    ・NHK情報公開22年度.pdf
    ・NHK評価への見解.pdf
    ・NHK評価概要.pdf
    ・NHK放送ガイドライン2011.pdf
    ・視聴者視点によるNHK評価22年度.pdf
    ・総務省 日本放送協会受信料免除基準及び日本放送協会放送受信規約の変更の認可.pdf
 
 ○BPO関連
 
    ・テレビ朝日&朝日放送 委員会決定を受けての取り組み.pdf
    ・放送人権委員会 決定を受けての取り組みに対する意見.pdf
    ・放送人権委員会 大学病院教授からの訴え.pdf
    ・放送倫理検証委員会 bs11自論対論への意見.pdf
    ・放送倫理検証委員会 NTVペットビジネス最前線への意見.pdf
    ・放送倫理検証委員会 若き制作者への手紙.pdf
    ・放送倫理検証委員会 情報バラエティ番組3事案.pdf
 
 ○放送通信行政 地デジ化
 
    ・総務省 地デジへの完全移行に向けた最終確認のお知らせ.pdf
    ・総務省 地デジ難視聴対策衛星放送の一時利用受付.pdf
    ・デジアナ変換サービス実施事業者.pdf
    ・アナログ放送特別周知.pdf
    ・東日本大震災による被害施設地デジ支援策.pdf
    ・20110420_地上放送の完全デジタル化について.pdf
    ・被災状況資料.pdf
    ・浸透度調査11年3月.pdf
    ・最終デジタル化国民運動.pdf
    ・完全デジタル化最終行動計画.pdf
 
 ○放送通信行政 その他
 
    ・総務省 ケーブルテレビの普及.pdf
    ・民放連 ケーブルテレビ区域外再送信の「大臣裁定」答申に関する会長コメント.pdf
    ・放送システム委員会報告.pdf
    ・放送に係る安全・信頼性に関する技術的条件.pdf
    ・放送法関係省令案.pdf
    ・電波法関係審査基準の一部改正.pdf
    ・放送法関係審査基準の一部改正.pdf
    ・ケーブルテレビの現状.pdf
    ・山口ケーブルビジョン 裁定本文.pdf
    ・山口ケーブルビジョン 裁定概要
    ・よさこいケーブル 裁定本文.pdf
    ・よさこいケーブル 裁定概要.pdf
    ・ホワイトスペース特区対象者.pdf
 
 ○その他
 
    ・MIC 声明「3・11東日本大震災に誓う」.pdf
    ・検察の再生に向けて.pdf
    ・出版労連 大江・岩波沖縄戦裁判の最高裁決定に対する声明.pdf
    ・電通 2010日本の広告費.pdf
    ・民放連 裁判員制度開始2周年にあたっての報道委員長声明について.pdf
    ・民放連 東北地方太平洋沖地震とメディア利用行動調査の結果について.pdf
    ・野村総研 震災に伴うメディア接触動向に関する調査を実施.pdf
    ・「番組制作の仕事に関するアンケート」調査結果報告.docx
    ・「番組制作の仕事に関するアンケート」調査結果報告 クロス表.xls