メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区四谷三栄町6-5 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-5361-8225
mail@mediasoken.org
 
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メディア関連資料目次

メディア関連資料No.41(2004年2月)

放送通信行政

・電波政策ビジョン
・周波数の再編方針
・「日本における周波数利用の実態」エグゼクティブ・サマリー
・地域メディアコンテンツ研究会報告書
・情報通信ソフト懇談会最終報告書
・デジタルコンテンツワーキンググループ最終報告書
・民放連研究所「放送産業の長期展望」
・マスメディア集中排除原則の見直しについての意見募集
・民放連の意見
・総選挙に係る当選確実の放送等に関する放送事業者等への要請
・放送局等への最免許
・ケーブルテレビにおける地上デジタル放送の再送信予定
・BSデジタル放送のデジタル化に関する検討会報告書