メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区四谷三栄町6-5 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-5361-8225
mail@mediasoken.org
 
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メディア関連資料目次

メディア関連資料No.33(2002年8月)

放送政策研究会議事録、放送通信行政

・総務省・放送政策研究会議事録
   第23回
   第24回
   第25回
   第26回
   第27回
   第28回
   第29回
   第30回

放送通信政策
 ・日本放送協会平成14年度収支予算に付する総務大臣意見
 ・日本放送協会のインターネット利用及び子会社等の業務範囲に等に関するガイドライン
 ・東経110度CSデジタル放送をケーブルテレビで再送信するための方式の導入と意見募集の結果
 ・ケーブルテレビの普及状況
 ・衛星放送の普及の在り方等に関する意見募集の結果
 ・「次世代字幕研究会」報告書
 ・インターネットに関する苦情・相談が急増
 ・インターネット接続サービスの利用者数等の推移
 ・2002年ワールドカップサッカー大会開催に伴う電波監視体制の強化
 ・電波有効利用政策研究会中間報告書
 ・新聞報道より