メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区四谷三栄町6-5 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-3226-0684
mail@mediasoken.org
 
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放送レポート目次

168号(2001年1月)

●日本PTA全国協議会の番組意識調査とモニタリングへのこれだけの疑問~ワースト番組はこうして決まった!/小田桐誠
●松井石根日本PTA全国協議会前会長にきく~番組意識調査は何を目指しているのですか
●テレビが標的だった!ユーゴ10月革命/水島宏明
●長野県知事選とマスコミ/野口清人
●対論「人権救済機関とメディア」を問う/村越進・田島泰彦
 ●イギリスの報道被害救済制度を調査して~日本のメディアにいま求められていること/飯田正剛
 ▼日米放送博物館比較・上
  アメリカ放送博物館をゆく/平良絹代・高柳寛樹
 ▼テレビの泣きどころ<4>
  女性被害者への二重の“辱め”問うてこそ/関千枝子
 ▼スポーツとマスコミ<61> あまりの高騰に各国地上波の撤退が始まったW杯サッカーの放送権の行方/谷口源太郎
 ▼メディア・レポート<84> 詭弁を弄して“厳罰化”を急ぐ少年法改正の次はメディア監視法/茶本繁正
 ▼マスコミ界「差別用語」最前線<35> クロワッサン回収事件はチェック態勢の問題か/用語問題取材班
 ▼テレビ・ドキュメンタリー台本『ここより行くところなし』/北陸放送
 他