メディア総合研究所  

メディア総合研究所は、1994年に日本民間放送労働組合連合会(民放労連)が設立しました。研究者・労働者・ジャーナリストがボランティアで、市民の立場からメディアを調査・研究・考察する民間の研究組織です。メディア総合研究所は次の3つの活動の柱を掲げています。

〇国際人権
 国際的視点に立つと、日本は人々の人権が守られている国とは言えません。国際人権という視点からメディア研究とシンポジウム開催等の活動を進めます。
〇表現の自由
 民主主義社会にとって重要な人権の一つに表現の自由があります。政府や政治によるメディアへの圧力に対して、『放送レポート』での特集記事や声明、シンポジウム等を通じて異議を唱えてきました。
また、大手メディアでは伝えられることの少ない「表現の自由」についても考えています。「表現の不自由展」もその一つで、各地での開催をサポート。国民の知る権利に資する研究を進めています。
〇ジェンダー
 日本社会のあらゆるところでいまだに性別役割分業意識が根付いており、メディア産業も例外ではありません。多様な報道のあり方を考えるために、メディア組織のジェンダーバランスや、報道内容を批判的に考察します。
Media Research Institute
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
メディアに関する情報・データを集めた「メディア関連資料」を定期的にメールでお届けします。研究所が行う研究会・シンポジウムなどの催しには無料または割引で参加することができます。
メディア総合研究所
〒130-0026
東京都墨田区両国3-21-14
両国有泉ビル3階
Tel: 03-6666-9404
Fax: 03-6659-9673
mail@mediasoken.org
 
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【「メディアの戦後70年」連続研究会】

【終了】【「メディアの戦後70年」連続研究会】第一回 「言論・表現の自由」と戦後70年

2015年04月29日  in東京・神保町


アジア太平洋戦争から70年。
戦時中、「国策報道」に終始した日本のメディアはその深い反省から再出発しました。
しかし、現政権下で台頭する国家主義に、急激に差し迫っているテロと戦争の脅威に、メディアは十分な対応ができているでしょうか。
二人のジャーナリストの対話を通じて、考えます。

原寿雄(元共同通信) x 綿井健陽(アジアプレス)


■日時 2015年4月29日(水・祝) 午後2時~4時30分
■会場 岩波セミナールーム 千代田区神田神保町2-3-1 岩波書店アネックスビル3階

■参加 1000円 (メディア総研維持会員・学生は無料)


主催 メディア総合研究所


☆☆メディア総研では今年、月1回程度で連続研究会「メディアの戦後70年」を開催する予定です。
  5月以降は、「マスメディアと戦後70年」「NHKと戦後70年」「ジェンダーと戦後70年」などの企画を準備中です。 
  決まり次第サイト等で告知いたします。


資料:2015連続研究会①チラシ.pdf


公開日:2015-04-06
更新日:2015-04-30 11:57:22
更新ユーザ:g3GRjYyk