メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区三栄町17 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-3226-0684
mail@mediasoken.org
 
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放送レポート目次

208号(2007年9月)

●何のための「放送の自由」か 市民との連帯関係回復を /松田浩
●安倍首相訪米テレビ報道を検証する /黄盛彬
●見た!聞いた!中東テレビ事情 その2 /メディアフリーゾーン /隅井孝雄
●戦後放送の夜明け ファイスナーと放送法 第2回 /石井清司
●9・11「捏造」疑惑に迫る 地域メディア、出版の役割り /壱岐一郎
▲新・デジタル放送の世紀〈6〉 セカンドライフとテレビ局 /香取淳子
▲テレビの泣きどころ〈44〉 内容のいいドラマはちゃんと視聴率も稼いでいる /関千枝子
▲スポーツとマスコミ〈100〉 連載100回記念 山下佐知子さんと語る /谷口源太郎
▲メディアアクセス・オン・BB〈30〉 市民参加が活発なコミュニティFM /松本恭幸
▲関西だより NHK放送命令は9条改憲への近道か? /藤永延代
▲テレビドキュメンタリー台本『若者たちの取材旅行 日韓の歴史と向き合う』 /熊本放送
▲データルーム 総務省「通信・放送の総合的な法体系に関する研究会 中間とりまとめ」に対するメディア総研のパブリックコメント