メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
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メディア総合研究所
〒160-0007 新宿区荒木町1-22-203
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-3226-0684
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メディア総研ブックレット一覧

メディア総研では、98年から『メディア総研ブックレット』をシリーズで刊行しています。
メディア総研ブックレットは書店で販売しています。店頭にない場合は、書店にご注文いただければ取り寄せられます。
また、メディア総研に直接ご注文いただくことも可能です。
 *送料160円 (5冊以上は送料無料)
e-mail address: mail@mediasoken.org


メディア総研ブクレットNo.13

メディアは原子力をどう伝えてたか

 福島第二原発の事故後の問題はもちろん、いままでメディアは原子力をどのように伝えてきたのか。

報道の現場にかかわってきたジャーナリストが参加した標題のパネルディスカッションを一冊にまとめ、巻末には、原発を扱った過去のテレビ番組のリスト及び1986年(チェルノブイリ原発事故の年)の科学技術庁の「原子力の日」関連広報のリストを載録。

A5判 並製 本体価格800円


メディア総研ブクレットNo.12

貧困報道 新自由主義の実像をあばく

 「ワーキングプア」「ネットカフェ難民」「偽装請負」…流行語となり、全国で社会問題化している現代日本の「貧困」。この問題にメディア・ジャーナリズムはどのように迫ってきたか。また、貧困問題の解決に向けて、メディアができることは何か。第一線で活躍するジャーナリストたちとの議論を通じて考察する。

  1 貧困報道の現場から
     NHKスペシャル番組センター 板垣淑子

     日本テレビ・ディレクター   水島宏明
     朝日新聞特別報道チーム    市川誠一
  2 背後に横たわる農村の崩壊 民族研究家 結城登美雄
  3 新自由主義と現代日本の貧困 一橋大学 渡辺 治




A5判 並製 本体価格800円


メディア総研ブクレットNo.11

『新スポーツ放送権ビジネス最前線』

 スポーツがテレビを変えるか、それともテレビがスポーツを変えようとしているのか?!
 すべてはロサンゼルス・オリンピック(1984年)から始まった。開催国の国家財政で赤字を埋めるのに精一杯だったオリンピックは、これを境に巨大ビジネスに一変した。スポーツの商業化と、それに呼応するテレビマネーのスポーツ支配は、いまやあらゆるスポーツに及びつつある。
 最新データをもとにした「スポーツ放送権ビジネス最前線」2006年度改訂版

   1 オリンピック放送権のビジネス化 谷口源太郎
   2 高騰の波静まらぬサッカー・ワールドカップ放送権 杉山茂
   3 アメリカにおけるスポーツのビジネス化とテレビ放送権 隅井孝雄
   4 ヨーロッパにおけるスポーツ放送権とユニバーサル・アクセス 中村美子
   5 日本におけるスポーツの商品化とユニバーサル・アクセス問題 森川貞夫

A5判 並製 本体価格800円  2006年4月刊行


メディア総研ブクレットNo.10

『放送中止事件50年 ~テレビは何を伝えることを拒んだか』 メディア総合研究所編

 テレビ放送開始より50年が経過した。影響力のあるメディアとして成長する間、テレビが切り捨てて きたものも少なくない。なかでも、いちどは企画として決定し、あるいは放送を待つばかりとなりながら、 放送されることなく消えていった数々の番組からは、さまざまな圧力に屈してきたテレビのもろさ、 危うさと、制作者たちの無念の思いが垣間見えてくる。いったいテレビは何におびえ、どんな問題を 伝えることを拒否してきたのか――。
 
 ここに紹介する「放送中止事件」はテレビに携わってきた人々の証言をもとに、闇に葬られた番組の 概要と放送中止事件に至った経緯とを、テレビ草創期から2005年まで、その時代に光を当てながら 検証したものである。
 94年に出版した「戦後史に見るテレビ放送中止事件」が絶版となり、再版を望まれる声を多くいただい ておりました。今回、以前の原稿に95年から2005年までの事例を追加し、新たにメディア総研ブックレ ットとして発行いたしました。他に類を見ない資料的価値のあるブックレットです。

A5判 並製 本体価格800円  2005年7月刊行


メディア総研ブクレットNo.9

『いまさら聞けないデジタル放送用語事典2004』

 2002年版は好評のうちに完売。

 増補・改訂版として2004年版を発行。

A5判 並製 本体価格800円  2003年9月刊行


メディア総研ブクレットNo.8

『いまさら聞けないデジタル放送用語事典2002』

 地上デジタルテレビ放送の開始が来年に迫るなか、アルファベット3文字、4文字のデジタル用語が氾濫している。「アナアナ変換」「ハード・ソフト分離」もいまホットな問題だ。だが、こうした難解なキーワードが市民参加の壁にもなっている。デジタル革命の深部で何がはじまっているのか。
 「民放再編」はあるのか。「コピー・プロテクション」最前線でいま何が…。200用語を掲載した便利な必携の書!

A5判 並製 本体価格800円  2002年2月刊行


メディア総研ブクレットNo.7

『メディア選挙の誤算(miscount)~2000年米大統領選挙報道が問いかけるもの』
小玉美意子(武蔵大学教授) 著

 集計ミス、判断ミス、そして当確取り消し……。混乱をきわめた2000年米大統領選挙の放送局の開票速報の体制とは、いったいどのようなものだったのか。
 当時、アメリカ在住であった著者が開票番組を視聴。混乱の原因となった各州の投票・開票システムと報道機関の取材体制の問題点を、CBSの報告書もまじえて詳しく解説する。
どんなミスが重なり、大誤報を流す羽目になったのか。選挙資金や選挙コマーシャルの問題も含めてメディア選挙の裏側に迫る。
 この騒動は日本の放送局にとって、「他山の石」となるのか。それとも「対岸の火事」でしかないのか!?

A5判 並製 本体価格800円


メディア総研ブクレットNo.6

『誰のためのメディアか~法的規制と表現の自由を考える』

 メディアにしっかりしてもらいたいから叱咤もする。メディアよ立て!

 市民のメディア批判を追い風に、メディアへの法的規制を強める動きが急だ。いったいメディアにその危機感はあるのか。閉鎖的な記者クラブを改革し、報道被害を克服して市民の信頼を取り戻す途は開けるのか。「メディアの自業自得」という厳しい指摘も出るなかで、改めて「誰のための―」の問いかけが始まった。4時間を超える白熱の討論の全記録。

◇パネリスト
 猪瀬直樹  日本ペンクラブ言論・表現委員会委員長
 桂 敬一  日本ジャーナリスト会議代表委員
 田島泰彦  上智大学教授
 塚本みゆき 報道の自由を求める市民の会
 畑  衆  新聞労連委員長
 宮台真司  東京都立大学助教授
 渡邊眞次  弁護士、BRC委員

A5判 並製 本体価格800円


メディア総研ブクレットNo.5

『スポーツ放送権ビジネス最前線』

スポーツがテレビを変えるか、それともスポーツがテレビを変えようとしているのか!?
 すべてはロサンゼルス・オリンピック(1984年)から始まった。開催国の国家財政で赤字を埋めるのに精一杯だったオリンピックは、これを境に巨大ビジネスに一変した。スポーツの商業化と、それに呼応するテレビマネーのスポーツ支配は、いまやあらゆるスポーツに及びつつある。

1 オリンピック放送権のビジネス化               谷口源太郎
2 サッカー・ワールドカップ放送権ビジネスの攻防        杉山茂
3 アメリカにおけるスポーツのビジネス化とテレビ放送権     隅井孝雄
4 ヨーロッパにおけるスポーツ放送権とユニバーサル・アクセス  中村美子
5 日本におけるスポーツの商品化とユニバーサル・アクセス問題  森川貞夫

A5判 並製 本体価格800円


メディア総研ブクレットNo.4

『テレビジャーナリズムの作法-米英のニュース基準を読む』 小泉哲郎 著

 激しい視聴率戦争の中で、「ニュース」と「エンターテイメント」の境がなくなりつつある。格調高い米英のニュース基準をもとに、日本のテレビジャーナリズムのありように迫る。
 テレビジャーナリズムをめざす人たちの必読書!

A5判 並製 本体価格800円


メディア総研ブクレットNo.3

『Vチップ-テレビ番組遮断装置は是か非か』

暴力・性表現から青少年を守るために登場したVチップとは何か。海外の動向とその問題点に迫る!

 ●Vチップを生み出した国・カナダの選択-菅谷明子
 ●アメリカVチップ最前線-原 真
 ●<対論>今なぜVチップ導入なのか  蟹瀬誠一 vs 服部孝章

A5判 並製 本体価格800円


メディア総研ブクレットNo.2

『情報公開とマスメディア』

 官官接待の追及から始まった情報公開の波は、いったい日本の何を変えようとしているのか。
 北海道と秋田の報道現場からは、情報公開制度を活用した道と県の不正経理追求の実際を報告。
 5人のパネリスト(奥津茂樹、蟹瀬誠一、田島泰彦、原寿雄、藤森研)による討論では、情報公開で静かに広がりつつある意識革命の意味とマスメディアの役割を問う--。

A5判 並製 本体価格800円


メディア総研ブクレットNo.1

『放送を市民の手に―これからの放送を考えるメディア総研からの提言』

 96年10月にスタートしたデジタル衛星放送はいま160チャンネル。世紀末には300チャンネルを超える。

 競馬・競輪からテレショップやポルノチャンネルまで、さまざまな放送類似サービスが登場するなかで、改めていま「放送とは何か」が鋭く問われている。
 放送の公共的役割を見据え、放送の自由、制作者の権利、視聴者の権利を考えるメディア総研からの提言。

A5判 並製 本体価格800円