メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
〒130-0026
東京都墨田区両国3-21-14
両国有泉ビル3階
Tel: 03-6666-9404
Fax: 03-6659-9673
mail@mediasoken.org
 
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メディア関連資料目次

メディア関連資料No.15(1999年2月)

放送のデジタル化、BRC決定ほか

1.郵政省:地上デジタル放送懇談会報告書

2.郵政省:同報告書資料編

3.郵政省:地上デジタル放送懇談会第12回議事要旨

4.郵政省:地上デジタルテレビジョン放送用周波数使用計画の策定作業の開始について

5.郵政省:BSデジタル放送における委託放送業務の申請受付結果

6.郵政省:BSデジタル放送における委託放送事業者決定

7.郵政省:BS-4後発機におけるBSアナログ放送のサイマル放送について 届出結果

8.郵政省:有線テレビジョン放送施設の設置許可

9.郵政省:ケーブルテレビ加入世帯が670万に

10.郵政省:CSデジタル放送における委託放送業務の認定

11.郵政省:地上系・衛星系放送局に対して再免許

12.BRC:権利侵害申立に関する委員会決定第5号
       其枝幼稚園vsNHK