メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
研究員専用
  • 研究プロジェクトの状況
  • 運営委員会・研究会報告
  • ログイン
維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区三栄町17 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-3226-0684
mail@mediasoken.org
 
  • HOME 
  •  < 
  • 関連資料目次

メディア関連資料目次

メディア関連資料No.69(2010年2月)

2010年2月版

 メディア関連資料 CD 2010年2月版
 
 
 ○メディア・表現規制/その他
 
       ・NHK日誌09年7月から.doc
    ・表現規制日誌・09年7月から.doc
    ・出版労連・オリコン烏賀陽氏の事実上の逆転勝訴判決に関する声明.pdf
    ・出版労連・葛飾ビラ配布弾圧事件に対する最高裁判決に抗議する.pdf
    ・出版労連・黒薮哲哉さんが読売新聞社から提訴された「名誉棄損裁判」のさいたま地裁勝利判決についての声明.pdf
    ・日本ジャーナリスト会議・09年8月ジャーナリスト宣言.pdf
    ・日本テレビ「バンキシャ!」検証報告書.pdf
    ・フェアユース意見書.pdf
 
 
 ○BPO関連
    ・BPO・「割り箸事故・医療裁判判決報道」事案でTBSに「勧告」.pdf
    ・BPO・青少年への影響を考慮した薬物問題報道についての要望.pdf
    ・放送人権委員会TBS勧告09年8月.pdf
    ・BPO放送倫理検証委員会「最近のテレビ・バラエティー番組に関する意見」.pdf
 
 
 ○NHK関連
 
    ・NHK受信料裁判東京地裁判決.pdf
    ・NHK情報公開平成21年度上半期の実施状況.pdf
    ・坂の上の雲 質問20091124.doc
    ・坂の上の雲質問書(コミュニティ)20091126.doc
    ・「坂の上の雲」申し入れ(提出版).doc
    ・西村与志木氏回答 p.1.jpg
    ・西村与志木氏回答 p.2.jpg
    ・平成22年度NHK予算と事業計画.pdf
    ・平成22年度NHK予算説明資料.pdf
    ・平成22年度予算、事業計画及び資金計画議決にあたっての経営委員会の意見.html
    ・NHK予算への総務大臣意見.pdf
    ・元役員8名の退職金を議決.html
    ・芸能番組制作費不正支出事件の被害弁済について.html
 
 
 
 ○放送行政関連
 
    ・デジタル行動計画第10次資料.pdf
    ・デジタル放送推進のための行動計画第10次.pdf
    ・テレビ通販における表示チェック体制等に関する実態調査報告書.pdf
    ・日本版FCCでない独立放送委員会を.doc
    ・今後のICT分野における国民の権利保障の在り方を考えるフォーラム第一回配布資料.pdf
    ・集合住宅等における地上デジタル放送の受信環境整備のための助成金の申請受付開始.pdf
    ・情報通信審議会・携帯端末向けマルチメディア放送方式の技術的条件.pdf
    ・新聞協会「携帯端末向けマルチメディア放送の実現に向けた制度整備に関する基本的方針(案)」に対する意見.pdf
    ・総務省記者クラブ.pdf
    ・地上デジタルテレビ浸透度調査.pdf
    ・メディア総研/通信・放送の総合的な法体系の在り方.doc
    ・平成20年度の一般放送事業者及び有線テレビジョン放送事業者の収支状況 .pdf
    ・野村総研/2014年度までのIT主要市場の規模とトレンドを展望.html
    ・海外情報通信判例研究会報告書(第一集).pdf
    ・地デジ難視対策衛星放送対象リスト.pdf
    ・地上デジタル推進総合対策第4版.pdf
    ・地上デジタル放送難視地区対策計画.pdf
    ・通信・放送産業基本調査.pdf
    ・放送法改正案概要.pdf