メディア総合研究所  

メディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。

  1. マス・メディアをはじめとするコミュニケーション・メディアが人々の生活におよぼす社会的・文化的影響を研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。
  2. メディアおよび文化の創造に携わる人々の労働を調査・研究し、それにふさわしい取材・創作・制作体制と職能的課題を考察し、提言する。
  3. シンポジウム等を開催し、研究内容の普及をはかるとともに、メディアおよび文化の研究と創造に携わる人々と視聴者・読者・市民との対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。
Media Research Institute
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維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。また、研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。
メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。
メディア総合研究所
160-0008 新宿区四谷三栄町6-5 木原ビル2F
Tel: 03-3226-0621
Fax: 03-5361-8225
mail@mediasoken.org
 
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メディア関連資料目次

メディア関連資料No.9(1997年8月)

放送のデジタル化問題

BS-4後発機のあり方
・BS-4後発機検討会/BS-4後発機の在り方について(概要)
・BS-4後発機検討会/BS-4後発機の在り方について(報告書)
・電波監理審議会/答申書(BS-4後発機の在り方)

地上波のデジタル化
・郵政省/地上波のデジタル化に向けた取組みについて
・民放労連/地上波放送のデジタル化に関する質問書
・民放労連/地上デジタル放送検討会についての申し入れ書
・民放連/地上放送デジタル化に関する要望(要旨)

情報通信放送ビジョン
・電気通信審議会通信政策部会/情報通信21世紀ビジョン(中間報告要旨)
・民放連研究所/2005年の放送ビジョン

放送法改正
・郵政省/放送法および有線テレビジョン放送法の一部を改正する法律案要綱

各種データ&情報
・CSデジタル4業者一覧
・民放連/DSB導入の想定シナリオ
・月刊放送ジャーナル/NHK新年度収支予算・事業計画概要
・郵政省/地上データ放送の高速移動受信の実現に向けて
・映像新聞/米国地上デジタル放送の行方
・日経新聞/フジテレビ JスカイBに出資
・朝日新聞/放送界は「衛星デジタル」の陣
・朝日新聞/ソニー広告業に本格進出
・日経新聞/衛星デジタル放送 商社も火花
・映像新聞/マイクロソフトのDTV戦略
・民間放送/米地上波デジタルTV 98年までに開始
・日経新聞/ラジオ放送のデジタル化
・読売新聞/データ放送 在京キイ局続々参入